「客室単価の適正化」に多くのホテル・旅館が苦労する理由

みなさん、こんにちは。船井総合研究所の井筒です。

「客室単価の適正化」と聞いて、「自社は（うちの施設は）全く問題がない」と自信を持って答えられる方は、実はそれほど多くないのではないでしょうか？

多くの経営者様、支配人様、レベニュー担当者様が、自施設の値付けにお悩みをお持ちです。
宿泊業に限らず、多くの業界で値付けに悩んでいる方が多いからこそ、実際に書店を見てみると、価格や値付けに関する書籍が多く並んでいます。

価格とは？という問いにも、多くの定義がありますが、
「価格＝その商品の価値を表す指標」と定義した時に、世の中の商品はすべて「お金」という指標を用いて、その価値が表現されています。

「価格が高い」ということは、売り手がそれだけ自社の商品は価値が高いとみなしているということです。

そしてお客様がその価格設定と価値のPRに対して、妥当・安いと判断すれば売れていきますし、コスパが悪い・価格に見合わないと判断すれば売れない、というシンプルな構図です。

そして実際に宿泊し、価値と価格が妥当であったか、満足できる体験・内容であったかは、口コミを通じて施設に最終回答が届きます。

そんな中、下記に当てはまる方もいらっしゃるのではないでしょうか？

●高く値付けすると不安になる

＝この金額ほどの価値は自社にはないと思うから不安になる

●つい値下げしてしまう

＝うちにはそのくらいの価値しかないと思うから、安くすることで選んでもらいたい

●他社が出した金額を見て価格を決めたい

＝自分の判断に自信がない、自社で結論を出すには分析時間が足りていない

●需要予測のシステムを入れて考えたい

＝調査・分析が得意なスタッフがいない、もし値付けを失敗してしまった時にすがる理由がほしい

価格と価値というシンプルな原則を理解していても値付けに迷いが生じるのは、自社の商品（客室やサービス）の価値を構成する要素が多く、日々状況が変化する上に、実はその部分を客観的にじっくりと見つめる時間を割けていないから、という施設も多く存在します。

構成要素としては、エリア自体の集客力（ビジネス需要・観光人気・イベントの有無等）、エリア全体の競合状況、自施設の魅力など、俯瞰して見る必要がありますし、様々なデータを分析するには時間が不足している場合もあるでしょう。

突き詰めるとどんどん属人化していきますし、そこに専任担当や部署を設置するのが難しいほどに、人手不足や優秀人材の採用に苦戦するケースもあります。

どのように対策をしていけば、属人化を避けながら、客室単価の適正化ができるのか、下記セミナー内でお伝えいたします。

ご興味のある方は、ぜひご参加ください。

本日もお読みいただき、ありがとうございました。

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